「 無料でハーバード大学、スタンフォード大学、東京大学の講義が受けられる」そんな夢のような願いをスタートアップは叶えている。高騰する学費、滞納されていく奨学金、あなたは本当に大学に“通う”必要があるのだろうか？誰もが等しく教育の機会が与えられる教育の民主化をスタートアップが実現しようとしている！？
【Learning】スタートアップのビジネスモデル地図
教育業界のスタートアップビジネスモデルは、Tutoring(教える)とLearning(学ぶ)の2つに大きく分けられます。その中でも、今回はLearningについてです。Tutoringについてはこちらをご覧ください。まずLeaningはコースに沿って学ぶサービスを提供するOnline Courses、生徒の学習支援を目的とした教材を販売するEducational Contentに分けられます。さらに無料で大学の授業を受講することが可能なMOOCに分かれます。
Online Courses
Online Courses はさらに Instructor-ledとSelf-paced videoに分かれます。
Instructor-ledは基本的に少人数のクラスで行われ、指導者が課題や試験のスケジュールを設定したり、質問に答えてくれたりします。また受講生同士のディスカッションも行われることがあります。しかし、指導者が課題を設定するため決められた期日まで課題が公開されないこともあります。一方、Self-paced Videoはスケジュールが設定されていないため受講者が自分のペースで学んで行くことができます。
Educational Content
学習をサポートするビデオや教科書などの教材を提供していたり、教師の作成した教材を売買できるサービスを行ったりしているスタートアップがあります。
MOOC(公開オンライン講座)
大学の講義を基本的に無料で受けることができ、課題、テストや受講者同士のディスカッションを行い、履修認定証書を受け取ることもできるサービスです。オンラインで知識を身につけて教室で知識確認や問題解決学習を行う「反転学習」を行う大学もあります。詳しくは下で紹介するスタートアップ会社「Cousera」を見てください。
各ビジネスモデルの調達金
TracxnによるとOnline Courcesの会社は数が多く全体の調達金も多いです。MOOCの会社は他のビジネスモデルに比べて若く数も少ないですが1社あたりの調達金は多いです。
各ビジネスモデルを代表するスタートアップ
Coursera(2012 マウンテンビュー、アメリカ) 調達額：$210M (MOOC)
Couseraのすごいところは無料で有名大学の講義を受けられて履修証明書をもらえるのはもちろんのこと、受講者の理解を深めたり、モチベーションを高めるための様々な工夫が施されているところです。講義の最中には問題が出されたり、受講者同士のディスカッションが行われます。同じコースを履修している人たちが集まって一緒に勉強するコミュニティも広がっていて、理解を深めるだけでなくオンライン学習の弱点である学習モチベーションの維持にも一役買っています。
Couseraは世界29カ国の大学150校と提携しており2200個以上のコースを提供しています。
機械学習やプログラミングなど技術系のコースが人気な模様。
ホームページ: https://www.coursera.org
Couseraの創業者によるTED Talk「オンライン教育が教えてくれること」
Lynda(1995 カーピンテリア、アメリカ）調達額:$238M (Online Courses)
Lyndaはビジネススキル、ソフトウェアスキル、テクノロジーやクリエイティブスキルを習得するためのオンライン学習ビデオを配信しています。個人だけでなく会社や学校などの団体に対してもサービスを提供しており、20年間で10000を超える団体をサポートしています。月額料金を支払えばすべてのコースの動画を見ることができます。
ホームページ：https://www.lynda.com
Teachers Pay Teachers(2006 ニューヨークシティ、アメリカ) (Education Content)
教材を自由に売買できるサービスで、主に教師がオリジナルのパワーポイント資料、テスト、授業の計画などの教材を販売しています。価格は無料のものから10$ほどです。なんと一億以上稼いだ教師もいるそうです。
ホームページ：https://www.teacherspayteachers.com
まとめ
以上紹介したようにテクノロジーによっていつでも、どこでも、低価格で質の高い教育を受けることが可能になるかもしれません。特にMOOCが普及してくると大学の役割も大きく変わる可能性があります。アメリカでは地域ごとの教育の格差が激しいため教育系のスタートアップが生まれやすい環境にあると言われていますが、日本でも特に私立大学の教育費が上がり続けており、オンライン学習の需要は高まっているためそれに応える教育系スタートアップが日本から生まれてきてほしいところです。
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